日本小児循環器学会雑誌 第26巻 第2号（106-112） 2010年
著者
竹田 津未生1)，岩本 洋一1)，石戸 博隆1)，増谷 聡1)，，先崎 秀明1)，小林 俊樹1)，岩崎 美佳2)，枡岡 歩2)，，鈴木 孝明2)，加藤木 利行2)
所属
埼玉医科大学国際医療センター小児心臓科1)，小児心臓外科2)
要旨
背景：胎児エコー検査の発達により，多くの先天性心疾患が胎児診断(FD)されるようになった．本研究の目的は出生後早期に治療介入を要する先天性心疾患におけるFDの有用性を検討することである．
方法：新生児期に治療を要した先天性心疾患212例について，FD例と非FD例それぞれの有病率と予後を診療録より後方視的に検討した．
結果：212例中FDされたのは55例(26%)であった．左心低形成症候群53例においてFDは有意にductal shock(DS)の発症を抑えた［FD 1/18(6%)vs.非FD 11/32(34%)］．大動脈縮窄/離断77例ではFDされた11例全例がDSを回避，一方非FD例は11/66例(17%)がDSを発症した．大血管転位60例中26例(43%)で出生直後に緊急心房中隔裂開術を要したが，FD例では前方視的に処置を行うことができた．重症Ebstein異常/三尖弁異形成14例中，FD後院内出生した5例では周産期に適切な呼吸・循環管理が可能で全例Starnes手術に成功したが，非FD例2例はともに手術死亡した．重症大動脈弁狭窄8例のうちFD例5例は全例在胎中に後負荷不適合を認め，計画的帝王切開で分娩後67分以内に経皮的大動脈弁形成術を施行し，子宮内胎児死亡の危険性を回避できた．しかしFD例には重症例が多く最終的には2例の生存しか得られなかった．
結論：新生児期にDSを生じる危険性がある動脈管依存性心疾患や周産期に呼吸・循環の成立が困難な重症心疾患において，FDによる前方視的な医療介入は有病率を低下させ，予後を改善することが可能と考えられた．
全文
キーワード
fetal diagnosis，congenital heart disease，perinatal management，ductal shock
別冊請求先
〒399-8288 長野県安曇野市豊科 3100 長野県立こども病院循環器科 武井 黄太