【背景】未手術大動脈縮窄症（n-CoA）に対するバルーン血管拡大術（PTA）施行後，閉鎖していた動脈管（DA）が再開通する症例を時に経験する．【目的】PTAによるDA再開通頻度と，再開通例の特徴および問題点を明らかにすること．【対象】当院で1995～2004年にPTAを第一治療としたn-CoA 11例．【方法】DAが再開通した群（R群）としなかった群（N群）に分け，在胎週数，出生体重，年齢，施行時体重，造影上のCoA径，拡大率，CoA/DAo径，IVUSの面積変化率，CoAの再発などにつき診療録から後方視的に検討した．【結果】11例中 4 例（36％）でDAの再開通を認めた．R群（4 例）とN群（7 例）を比較すると年齢はR群 4 ± 6 カ月に対しN群16 ± 5 カ月（p < 0.05：*），施行時体重はR群3.7 ± 2.0kg，N群7.6 ± 5.5kg，施行前CoA径はR群1.5 ± 0.4mmに対しN群2.7 ± 1.0mm（*），施行前圧較差はR群39 ± 10mmHgに対しN群24 ± 12mmHg（*），圧較差改善度はR群Δ32 ± 16mmHgに対しN群Δ16 ± 11mmHg（*），拡大率はR群2.8 ± 0.8に対しN群1.9 ± 0.4（*）であった．R群に心不全の悪化や動脈瘤は認めず，再開通したDAはその後（1.8 ± 1 カ月後）すべて閉鎖したが，3 例でCoAが再発し，1 例手術（EAA），1 例re-PTAとなった．N群のCoA再発は 1 例のみであった．【考察および結論】n-CoAに対するバルーン拡大術の際のDA再開通は，動脈管組織が断裂しまたは拡大されて起こると考えられる．DA再開通のrisk factorは施行時 1 カ月以下の若年者，施行前 2mm以下のCoA径，施行前30mmHg以上の圧較差であった．再開通例の問題点は遠隔期の再狭窄率が高いことであり，より注意深い経過観察が必要と思われた．