【背景および目的】成人先天性心疾患患者にとって，教育，就職，結婚，妊娠，出産など社会的自立の問題は重要だが，一般と比べ，その程度は劣るとされる．この疾患群に関する社会的自立の実態，自立規定因子について解析した．【方法】成人先天性心疾患患者に社会的自立に関する対面アンケート調査を行った．対象は115名，未修復チアノーゼ型先天性心疾患13人（18～56歳，平均年齢29.8 ± 10，男 4 人，女 9 人），これ以外の先天性心疾患102人（18～74歳，平均年齢29.5 ± 10，男48人，女54人）に分け比較した．アンケートは，患者属性，教育歴，就業状況，保険，婚姻状況である．この結果を総務省日本統計年鑑と比較した．【結果】対象全体ではNYHA I～II：108/115（94％），投薬継続中：53/115（46％），心臓病による入院歴：59/115（51％）であった．また，同年齢の日本人一般と比べ既婚率；31％ vs 32％，就業率；82％ vs 80％は同等だが，就学率（高卒以上）；86％ vs 94％，生命保険加入率；51％ vs 71％は低かった．女性の既婚率は，一般より高かった．未修復チアノーゼ先天性心疾患群の既婚率，就業率，就学率，生命保険加入率はそれぞれ15％（p = .19），40％（p = .0003），69％（p = .006），18％（p = .02）で，これ以外と比べ低率であった．結論：成人先天性心疾患患者の社会的自立を妨げる因子は疾患重症度，継続的加療，低就学率，消極的思考傾向，患者の生涯歴調査の不十分さである．診療側，患者側，社会側の要素が，先天性心疾患術後の社会的自立を妨げる要因になりうる．今後，先天性心疾患術後患者の管理治療法の向上，診療施設の充実，長期予後の解明，患者側の自分の病気に対する的確な理解，精神心理的な問題点へのサポート，社会保障体制の充実が社会的自立の促進にとって不可欠である．